今回、年初以降の花粉症シーズンを前に、食生活からのアレルギー対策についてのニュースレターをお届けいたします。ぜひ企画の一助としていただければ幸いです。

◆今後も増え続けるスギ花粉、アレルギー患者は2人に1人の「国民病」に

　日本気象協会が発表した「2020年春の花粉飛散予測」第1報によると、来春のスギ・ヒノキ花粉飛散量は広い範囲で今年より少なくなり、東北が90％、関東甲信、北陸が50％、東海は40％、中国が30％、近畿、四国、九州が20％と軒並み少なくなる見込みです。

　一方で、花粉症をはじめとしたアレルギー患者は年々増加傾向にあります。2005年時点で、全人口の約3人に1人が何らかのアレルギー疾患に罹患、2011年になると、罹患者は全人口の約2人に1人にのぼり、6年で1.6倍となり、厚生労働省は「急速に増加している」としています（出典：H17,23厚生労働省『リウマチ・アレルギー対策委員会報告書』、H28厚生労働省『アレルギー疾患の現状等』）。

　花粉量は今後も減る傾向にはありません。林野庁のデータを元に作成した樹齢別のスギの面積（2017年3月末時点）では、最も多いのが樹齢10～12年のスギとされています。現在、国内の木材は需要減少や海外との競争で利用が減っており、伐採が進まなかった場合、20年後には大量のスギが樹齢30年を迎えます。スギは樹齢30年ほどで花粉を出す量が増えるといわれており、今後も日本は花粉に悩まされる可能性が高い状況です。こうした状況を受けて、鼻炎治療剤（内服）市場は大幅に拡大を続けており、2018年には200億円を突破している状況です（出典：矢野経済研究所）。

　今後もさらなる患者の増加が懸念されるアレルギーですが、医薬品とともに、毎日の摂取する食品および食生活を見直すことも、対策として取り入れたい事項です。

　「えごまオイル」に含まれるオメガ3脂肪酸（α-リノレン酸など）は近年の研究により^※1、増加傾向にある花粉症などアレルギーの症状改善への効果があると期待されています。「えごまオイル」は、オメガ3脂肪酸を約60％含み、小さじ1杯で1日あたり^※2の目安量を摂取することができます。

◆オメガ6脂肪酸とオメガ3脂肪酸について

　現在の食生活では、肉類に多く含まれるオメガ6脂肪酸（リノール酸など）を多く含む食品を摂取する機会が増えています。乳幼児の発育に欠かせないオメガ6脂肪酸は、体内で作ることができない必須脂肪酸ですが、炎症を引き起こす物質の材料になることから、過剰に摂取するとアレルギー症状の悪化を招くといわれています^※3。オメガ3脂肪酸（α-リノレン酸など）も体内でつくることができない必須脂肪酸の一つで、食事から摂取すると一部はEPA（エイコサペンタエン酸）を経て、最終的にDHA（ドコサヘキサエン酸）に代謝されます。EPAには、血液をサラサラにして中性脂肪を減らし、アレルギー反応を抑制する働きがあるといわれ、DHAには、脳や神経系の機能を改善する働きがあるといわれています^※4。

◆食生活の変化

　日本が「魚食大国」といわれていたかつては、オメガ3脂肪酸を魚から自然に摂取していましたが、1991年の牛肉輸入自由化や、コンビニ・ファストフードの普及拡大によって、日本人の食生活が変化しました。2006年には、肉類の摂取量が魚介類の摂取量を初めて上回り^※5、オメガ3脂肪酸に比べ、オメガ6脂肪酸を多く摂取する食生活が一般的となりました。

　オメガ6脂肪酸を多く摂取すると、炎症反応やアレルギー症状の悪化を招く恐れがあるといわれているため、世の中的にも現在の食生活を見直す必要があるといわれております。

　*1出典：順天堂大学大学院 医学研究科 生化学・細胞機能制御学 教授　横溝　岳彦「オメガ3脂肪酸のアレルギー性結膜炎への改善効果を発見～ 亜麻仁油が花粉症患者を救う？ ～」,

<https://www.juntendo.ac.jp/albums/abm.php?f=abm00027610.pdf&n=NewsRelease+omega-3+2018110501.pdf>,(参照2018-11-5)

*2,3出典：厚生労働省「日本人の食事摂取基準」（2015年版）1-3脂質,

<https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000042631.pdf>

*4出典：竹尾 仁良, 山下 伸也, 米田 耕造（2006）「脂質栄養学15巻1号」（エイコサペンタエン酸・ドコサヘキサエン酸の抗アレルギー作用について）,

< https://www.jstage.jst.go.jp/article/jln1992/15/1/15_1_69/_pdf/-char/ja>

*5出典：水産庁（平成22年度 水産白書）,　

<http://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/wpaper/h22_h/trend/1/t1_2_1_1.html>2019年1月21日アクセス